発行日 : 2011年04月01日

スマートフォン向け「ウェザーニュースタッチ」が大幅バージョンアップ

「ウェザーニュースタッチ」に『津波Ch.』『注意報・警報Ch.』『雷Ch.』を追加

~ 今後起こりうる自然災害に備え、津波発生・到達予想情報や10分単位の雷情報を配信 ~

株式会社ウェザーニューズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:草開千仁)は、今後起こりうる津波や自然災害に備え、iPhoneのネイティブアプリケーション及びAndroid向けアプリケーション「ウェザーニュースタッチ」に『津波Ch.』、『注意報・警報Ch.』、『雷Ch.』を追加しました。自然災害に対しては、いち早く情報を入手し、すばやく避難行動を取ることが重要になります。『津波Ch.』では、注意報・警報が出された際、津波到達の危険性エリア、到達予想時刻や高さなどの最新情報を確認する事ができます。外出先でも、マップからどこの地域で注意が必要なのかを確認できるため、すぐに対処することが可能です。『注意報・警報Ch.』では、大雨や洪水など、気象事象に関して出された注意報・警報の情報を確認でき、『雷Ch.』では、雷の発生状況を10分ごとに確認できるため、避難するなど早めの対策を講じることができます。ウェザーニューズでは、今後もより多くの方に役立つ情報を活用いただけるよう、利用者の声を反映させながら、スマートフォンならではの機能を活かしたアプリケーションのバージョンアップを図っていきます。


最新の津波情報が一目で確認できる『津波Ch.』

『津波Ch.』は、どのエリアに津波の可能性があるかを、マップや詳細情報とあわせて確認できるサービスです。全国マップでは、津波注意報、津波警報、大津波警報が出されているエリアが3色に色分けされるため、一目で津波の危険性を把握することができます。さらに詳細な情報を確認したい場合には、画面下にあるアイコンをタップすると、津波予報、津波の高さ予想、到達予想時刻と満潮時刻、津波の観測値を確認することができます。外出先や情報入手が困難な場合でも『津波Ch.』にアクセスする事で、自分がいる周辺はもちろん、全国各地の津波情報を確認でき、遠くにお住まいの家族や友人に注意を促すこともできます。また、津波は地震発生によって引き起こされることが多いため、これまで展開している『地震Ch.』とあわせて『津波Ch.』を活用する事で、より迅速に安全な対策を取ることができます。


『津波Ch.』_01

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『津波Ch.』_02

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『津波Ch.』_03

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危険・災害を未然に回避するために役立つ『注意報・警報Ch.』

『注意報・警報Ch.』

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『注意報・警報Ch.』では、全国各地で出されている、気象に関する注意報・警報の情報を確認できるサービスです。注意報が出ているエリアは黄色で、警報が出ているエリアは赤色で全国マップ上に色分けされるため、一目でどこのエリアで注意報・警報が出されているのかを確認することができます。詳細情報を確認する際は、気になる都道府県をタップすることで、市区町村別に発表されている注意報・警報の種類を確認することができます。『注意報・警報Ch.』では、雨、雪、風、波浪、高潮、濃霧、雷、乾燥、雪崩などのあらゆる注意報・警報の最新情報を確認できます。土砂災害や浸水被害、河川の増水などにより災害発生の恐れがあるかどうか『注意報・警報Ch.』をこまめに確認し、危険にいち早く気づくことで、未然に被害発生を回避することができます。


全国各地の落雷情報が確認できる『雷Ch.』

『雷Ch.』

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『雷Ch.』では、全国各地で発生した雷の情報がマップ上で確認できるサービスです。全国マップの下にあるスライドでは、2時間前から現在までの10分ごとの落雷情報を確認する事ができ、何時にどこのエリアで雷が発生したのかを一目で確認することができます。さらに、気になるエリアをタッチするとマップが拡大されるため、周辺で雷の発生が確認された際には、すぐに建物の中に避難するなどの対応を取ることができます。また、これまで展開している『天気予報Ch.』や『雨雲レーダーCh.』の情報もあわせて活用することで、今後の天気や雷をもたらす雨雲の動きを見ながら、避難行動を取る事ができます。


「ウェザーニュースタッチ」は、今後も利用者にとって役立つコンテンツを展開するため、チャンネルを追加拡大し、更なるバージョンアップを目指していきます。


株式会社ウェザーニューズ(東証1部 <4825>)について

世界主要国 / 地域に29の営業拠点を持つ、世界最大の民間気象情報会社。
海、空、陸のあらゆる気象現象の世界最大規模のデータベースを有し、独自の予報により、航空、海運、流通、自治体などの各業務の問題解決情報を提供している。
一般個人に対しては、携帯電話、インターネット、BSデジタル放送等のメディアを通じて、個人の生活を支援する各種情報を提供。