発行日 : 2009年08月04日

Global Ice Center北極海ウィークリーレポート提供開始

北極の海氷、今年も減少傾向

~ 昨年に続き、北西航路、北東航路ともに開く可能性 ~

株式会社ウェザーニューズ(所在地:東京都港区 代表取締役社長:草開千仁)のグローバルアイスセンターは、北極海の海氷面積が、昨年に引き続き今年も減少傾向にあり、観測史上初めて北西航路(カナダ側)、北東航路(ロシア側)ともに開いた昨年に続き、今年も両航路ともに開く可能性があると発表しました。

今年の北極域の海氷の状況

2009年8月現在までの北極海全体の海氷域面積は、同時期で比べた場合、観測史上二番目に最小の面積となった昨年と同程度の少なさで推移しています。これは、一昨年夏や昨年夏の記録的融解によって多年氷の量が激減し、以前よりも薄い海氷が北極海を覆っていることを示しています。今年は特に北東航路側での融解が進んでおり、例年最後まで海氷が残るタイミル半島付近(図中A)で明らかに昨年よりも面積が少なくなっています。一方、北西航路側では、カナダ多島海(図中B)の広い範囲が定着氷に覆われている状態で、昨年の同時期に比べると融解が進んでいません。これは、今年の春の気温が、北東航路側では昨年より高く、北西航路側では昨年より低かったことが影響しているものと考えられます。

今後の見通し

2009年8月の北極海の海氷分布

2009年8月の北極海の海氷分布
(Global Ice Center調べ)
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このまま現状の推移で海氷が融解すれば、今年も北極海航路が開くことは十分に考えられます。昨年は短期間のみの開通となった北東航路が今年はより早く、長く開くという可能性があります。また、今年はエルニーニョ現象が発生していますが、統計的にこのような年には北西航路上の気温が例年より高めとなり、北西航路にも開通の可能性がありそうです。ただし、このような、海氷の融解の程度やそれによる北極海航路の開通についての見通しは大気や海洋の今後の状況で変化していくため、定常的なモニタリングで動向を追うことが不可欠です。当グローバルアイスセンターでは、専用サイトを通じて北極海の夏の海氷に関する最新の情報を、ウィークリーレポートとして発信していきます。

「北極海ウィークリーレポート」を専用サイトでグローバルに毎週発信

当社グローバルアイスセンターでは、減少傾向にある北極海の海氷、北西航路・北東航路の最新状況を毎週発信する「北極海ウィークリーリポート」を本日より開始しました。リポートは、当グローバルアイスセンターオフィシャルウェブサイト「Global Ice Center」を通じて発表、毎週金曜日に同サイト上に更新されます。


Global Ice Center: http://weathernews.com/GIC/


当グローバルアイスセンターは、全世界の氷を常時監視・把握、解析、予測することにより、温暖化の影響で減少していると言われている氷の状況をリアルタイムでモニタリングするとともに、北極海域をはじめ海運会社の氷海の運航を支援しています。

ウィークリーリポートの特徴

海氷の概況から海氷面積、独自予報モデルを用いた今後の海氷の予測に至るまで、一般の方から専門の方まで幅広くご利用できます。

  1. Topic of the Week(海氷の概況)
    海氷の最新情報を、今週のトピック画像と共にお知らせします。
  2. Sea Ice Extent(海氷面積)
    過去数年間の海氷面積も含めたグラフが表示されます。グラフは両航路・北東航路・北西航路それぞれが表示され、海氷面積の年推移とともに、最小・最大面積の年ごとの変化の比較もできます。
  3. Sea Ice Conditions along Polar Routes(北極海航路の海氷状況)
    北西航路・北東航路両航路それぞれの沿岸に特化した海氷の状況が分ります。沿岸部における氷の状況がきめ細やかに表示されるため、極域を航行する船舶の判断材料になります。
  4. I See-model Prediction(海氷の予測)
    ウェザーニューズ独自海氷予測モデルI-SEE-Modelを用いた、今後2週間の海氷の変移についての予測が表示されます。

当グローバルアイスセンターでは、北極海の海氷が今後どう変化していくか、リポートを通じて引き続き監視していきます。そして、より現実味を帯びてきた北極海航路の実現に向けて、極域を航行する船舶の船長をサポートしていきます。

株式会社ウェザーニューズ(東証1部 <4825>)について

世界主要国 / 地域に32の営業拠点を持つ、世界最大の民間気象情報会社。
海、空、陸のあらゆる気象現象の世界最大規模のデータベースを有し、独自の予報により、航空、海運、流通、自治体などの各業務の問題解決情報を提供している。
一般個人に対しては、携帯電話、インターネット、BSデジタル放送等のメディアを通じて、個人の生活を支援する各種情報を提供。